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葬儀について

ご自分が亡くなった後のことで気になるものといえば、葬儀についてではないでしょうか。なかもず、堺の皆様のなかにも、「自分の葬儀はこうしてもらいたい」といった明確なご要望をお持ちの方もいらっしゃるかと思います。

その一方で葬儀とはどこでやるものなのか、どのような種類があるのか等、詳しく知らないという方も少なくありません。葬儀に列席・参列したことがない方にしてみれば、具体的にイメージできないのも無理はないといえるでしょう。

ご自分の希望通りに葬儀を行いたい場合には当然ながら葬儀社やプランの選定が必要になりますが、葬儀を執り行ってくれる方についても検討しなければいけません
とくにご家族やご親族がいない、いても頼れない方などは、葬儀はもちろんのこと、ご自分の亡くなった後のことを誰にお願いすれば良いのかを生前のうちにきちんと決めておく必要があります。

そのためにも、まずは葬儀について理解することから始めましょう。

葬儀を行う場所について

葬儀を行う場所として、葬儀会館や斎場、セレモニーホールなどといった葬儀専門の施設を思い浮かべる方も多いでしょう。これらの施設は専門というだけあって、さまざまな規模や形式の葬儀にも対応可能な設備が整っているのが特徴です。

ほかにも寺院や教会などの宗教施設、公民館や集会所といった自治体の施設、ホテルなどでも葬儀を行うことができます。

多くの参列者が予想される場合には難しいかもしれませんが、思い出の詰まったご自宅で葬儀を行いたいと希望される方も少なくありません。
利用する際の費用は施設によって異なるため、あらかじめホームページ等で確認しておくと良いでしょう。

葬儀の種類

葬儀とひと口にいっても、その種類は多岐にわたります。ご自分がどのような形の葬儀を望んでいるのかを十分に検討したうえで、最も適したものを選択しましょう。

  • 一般葬…ご遺族や親しい友人、知人を中心に行う普通の葬儀
  • 家族葬…ご遺族やごくごく親しい方だけで行う小規模な葬儀
  • 一日葬…一日で葬儀と告別式のみを行う葬儀
  • 直葬…葬儀をせずに身内だけで火葬を行う葬送方法
  • 自由葬…形式にとらわれることなく自由な発想で行う葬儀
  • 社葬…会社が主体となって行う葬儀
  • 市民葬…自治体が提供している葬儀
  • 自宅葬…住み慣れたご自宅でご遺族や親しい方だけで行う葬儀
  • 生前葬…本人が存命のうちに行う葬儀

葬儀社の選定

葬儀の形が多様化してきた近年において、何を基準に葬儀社を選べば良いのか迷われる方も多いですが、「大手だから」「価格が安いから」という理由だけで決めてしまうのは得策とはいえません。

葬儀はご自分がお亡くなりになった後で執り行われるものですので、安心して任せられる、信頼できる葬儀社を選ぶことが重要です。わかりやすく説明してくれる、希望にもとづいたプランを提案してくれる、詳細な費用を提示してくれるといった葬儀社であれば、後になってトラブルが発生する可能性は低いといえるでしょう。

また、知り合いから紹介されて葬儀社を決めるケースも良くみられますが、そのような場合にも本当に信頼できる葬儀社であるかどうかについてはご自分の目でしっかりと確認することをおすすめします。

亡くなった後の手続きの流れ

葬儀はお亡くなりになった後すぐに執り行われるわけではなく、さまざまな手続きを完了させてからとなります。以下に、亡くなってから葬儀・火葬までに必要となる一般的な手続きの流れをご説明しますので、ご一緒に確認していきましょう。

  1. ご家族等に病院から心拍停止の連絡が入り、医師とともに死亡を確認
  2. 死亡診断書の手配
    病院で亡くなった場合は病院から「死亡診断書」を受け取りますが、突然死や事故死などの場合は「死体検案書」を作成してもらいます。
  3. ご遺体は霊安室に移され、葬儀社が到着次第搬送
  4. 市区町村役場に死亡届を提出し、火葬許可証を受領
    死亡診断書(もしくは死体検案書)は、お亡くなりになった後7日以内に亡くなった方の死亡地、本籍地、届出人の所在地いずれかの市区町村役場に提出しなければなりません。あわせて火葬(埋葬)許可申請書を作成・提出し、火葬(埋葬)許可証を発行してもらいます。
  5. 火葬の日程調整およびご遺族への葬儀確認
    火葬場の空き状況を確認したうえで、葬儀社とともに日程調整を行います。参列者が決まっている場合にはその方の予定も考慮する必要があります。
  6. 葬儀・出棺
  7. 火葬・収骨
    火葬場への移動はご遺族や近親者、ごく親しい友人・知人のみで行います。火葬が終わった後は順番に遺骨を骨壺へと納めます。

ご自分がお亡くなりになった場合、ご家族やご親族は葬儀・火葬を完了するまでにこれらの手続きを進めていく必要があります。近しい方を亡くした悲しみに暮れるなかでの手続きとなるため、心身ともに負担となってしまうことは否めません。

葬儀などの死後に生じる各種手続きは、「死後事務委任契約」を利用することで信頼できる第三者にお願いすることも可能です。身寄りのいない方はもちろんのこと、葬儀のことでご家族やご親族に迷惑をかけたくないとお考えの方も、死後事務委任契約を検討してみると良いでしょう。

その際はぜひ、生前対策を得意とする堺なかもずシニアの相談窓口の無料相談をご活用ください。当相談窓口ではなかもず、堺の皆様の将来に対する不安を解消できるよう、生前対策に関する豊富な知識と経験を有する専門家が懇切丁寧にご対応いたします。
死後事務委任契約以外の生前対策についてもご提案させていただきますので、まずはお気軽に堺なかもずシニアの相談窓口までお問い合わせください。

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